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銀行員になるための有利な学部は?年収を増やすために必要な資格を検証
昔から銀行員というと「高給取り」「安定職」というイメージが強く、銀行に就職する人=エリートと考えられる時代がありました。
銀行は一般企業に比べると、経営が安定した企業として知られています。
そこで、銀行へ就職する方法や銀行員の収入はどれくらい見込めるかなどを調べてみたので銀行員を目指している方は参考にして下さい。
まずは銀行へ入社することが一番

銀行員をめざすには、特別な資格が必要なわけではないので、まずは銀行の就職試験に合格して、入社しなければなりません。
総合職での採用は「大学卒業者」を前提に募集しているので、在学中に入社試験をめざすのが最も一般的な方法になります。
ただ、一口に「銀行」と言っても、国内には様々な種類の銀行があるので、そこで働く銀行員のタイプもそれぞれに違いがあります。
たとえば、日本の金融機構の中核でもある「日本銀行」や、メガバンクは、いわゆる国内トップクラスの有名大学を卒業した人が多く、各都道府県にある「地方銀行」は、地元の大学を卒業した人や、その土地の出身者が多いです。
最近では経済社会のなかで増えてきた外資系の銀行などは、留学経験者や語学堪能者など海外志向の強い人が中心となっています。
銀行員になるために有利になる学部は?
銀行員として就職すると金融はもちろん、経済や政治情勢、不動産、税務などの知識が必要になります。なので、銀行員として採用されるのは、文系の「法学部」や「経済学部」「商学部」の学部出身者が多いようです。
また、最近は金融業界も国際化が進んでいるので、語学力を重視した「国際学部」などの出身者を採用する銀行もありますし、理系の学生は数字に強いということもあり、理系の学生が採用されることもあります。
銀行員の年収ってどれくらい?

昔から銀行員といえば「高給取り」とか「安定職」というイメージが強く、銀行に就職する人は、エリートと考えられています。
実際、銀行は、一般企業に比べると経営が安定した企業として知られており、東京リサーチが発表した2015年の銀行員の平均年収は661万円となっています。
大手銀行の平均年収は747万円、地方銀行が632万円と、大手銀行と地方銀行では100万円以上の開きがありますが、一般企業と比較すると高めの給与水準になっているといえます。
年代別で見ると、40代の銀行員の場合は年収1,000万円を超えるケースも少なくないようですが、20代のうちは給料が上がりにくいのと、基本は年功序列の業種なので、若い時は一般企業と差はないようです。
30代になると、ようやく役職につくことが出来るようになるので、給料も段々と上がってきます。30代中盤~40代で課長クラスともなると、年収が大台の1000万円を超える人も出てきます。また、この頃になると、支店にも後輩が増えてきて、雑務は後輩がやってくれるようになり、業務的には楽になってくる事もあるようです。
資格の取得で手当てを増やす
銀行員の場合は、銀行へ入ればそれで目的を果たしたという事にはならず、常に「金融のプロフェッショナル」であることを求められます。金融商品や社会経済に関する幅広い知識を身につけるために、さまざまな資格試験や検定試験に挑戦し続けなければなりません。
代表的な資格試験として、会計に関する実務について問われる「日商簿記2級」や、金融、証券、保険、年金などについて幅広い分野の知識が求められる「ファイナンシャルプランナー」といった資格があります。
これら以外にも、不動産の取引について必要になる「宅地建物取引主任者」や、銀行業務全般に関する知識が問われる「銀行業務検定試験」などがあります。
こうした資格や検定試験の合格は、単に知識を身につけるだけでなく、資格手当につながる銀行も少なくありません。
資格手当は毎月の給料にプラスしてもらえるようになるので、資格のあるなしで考えると、収入アップが大きく違ってくるので、銀行員を目指す人は、出来るだけ多くの資格を取ることも重要になります。
まとめ
30代から40代まで、銀行員として働き続けることができれば、年収も大幅にアップするので、マイホームを持つ余裕もできるでしょう。年に一度は海外旅行に行けるくらいの、贅沢で安定した生活を送ることが出来るようになります。
ただし、これは収入だけを考えた場合で、その収入を得るためにはノルマを達成しなければなりませんし、毎日ストレスを感じながら仕事をこなしていかなければなりません。
こうなってしまうと仕事にやりがいを見つける事も出来ませんし、場合によってはうつ病になるというリスクも背負わなければなりません。
銀行は安定性が高い業種として人気のある仕事ですが、実際のところ堅苦しい雰囲気の中で、ノルマに追われる大変な仕事です。
銀行員の仕事が辛いと感じるようになった時は、その立場に固執せず、自分自身の人生のためにも転職を考えてみるのもひとつの選択肢と考えてもよいのではないかと思います。
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